健診後の受療率・血圧管理改善に秘策あり

　心血管疾患（CVD）の抑制に向け、より早期の生活習慣病の発症予防を目指して、特定健診・特定保健指導が導入されたのは2008年のこと。受診率は向上してきたものの、健診時に重症高血圧を指摘された例においても、今なお約4割は未治療のままであるのが現状だ。そうした中、大阪大学大学院公衆衛生学招へい准教授の野口緑氏らは、積極的な受療行動促進モデルによる保健指導プログラムが、健診後の受療率や血圧・血糖・脂質などの管理改善に有効であることを、第41回日本高血圧学会（9月14～16日）で発表した。全国43自治体を対象としたクラスター・ランダム化比較試験J-HARP研究¹⁾により明らかにしたもの。