保険診療となる遺伝子パネル検査の展望

　がん関連遺伝子パネル検査が今年（2018年）4月に先進医療として承認されたのに続き、来年度には保険収載されることが予想されている。国民皆保険下での同検査の実施はがんの個別化医療の新時代を開くと期待は大きいが、保険診療であるが故の課題（経済的負荷が大きい、利用可能な薬剤に制限があるなど）も残る。厚生労働省の「がんゲノム医療推進コンソーシアム懇談会」ではがんゲノム医療の提供体制について検討しており、座長を務める国立がん研究センター理事・研究所長の間野博行氏が、第77回日本癌学会（9月27〜29日）で同懇談会の提言を発表。遺伝子パネル検査を保険診療として提供するための新たな医療体制や運用方針を紹介するとともに、これを機に世界のがん研究をリードしていくとの展望を示した。（関連記事：「"東大式がん遺伝子パネル検査"への期待」）