HBVワクチン、わずか3年で抗体陽性児減少

　日本におけるB型肝炎ウイルス（HBV）ワクチンは、1986年に母子感染予防目的での接種が開始され、HBVキャリアの減少に大きく貢献した。その後、厚生労働省肝炎等克服政策研究事業須磨崎班の多施設共同疫学調査により小児における水平感染の存在が証明され、2016年から定期接種化された。しかし、定期接種化後の状況についてはまだ検証されていない。日本大学小児科学分野の岡橋彩氏、主任教授の森岡一朗氏らがHBワクチンの定期接種を受けた1〜3歳児を対象に水平感染予防効果とHBs抗体陽性率を検証する多施設共同疫学研究を実施したところ、水平感染は抑制されている一方、接種後3年以内にもかかわらずHBs抗体陽性率が経年的に低下していたと第24回日本ワクチン学会（12月19〜20日、ウェブ開催）で報告した。