術前禁煙指導で手術延期が大幅に改善

　喫煙が周術期の呼吸・循環機能、予後に関連することは広く知られており、日本麻酔科学会の『周術期禁煙ガイドライン』では、術前4週間以上の禁煙が推奨されている。しかし術前禁煙が遵守できず、いったん入院したものの手術延期のために強制退院（入院後退院）となったり、術式・麻酔法の変更を余儀なくされたりする例が散見される。特に入院後退院例では、病棟・手術室・事務部門の事前準備が無駄になり、円滑な手術運営にも支障が出てしまう。西宮市立中央病院看護部の濱崎弘子氏らは第43回日本手術医学会（1月28～29日、ウェブ併催）で、同院で実施している術前4週間の禁煙指導の効果を調査した結果を報告。調査開始後5年時に入院後退院率が大幅に改善したことから、禁煙指導には一定の効果が認められるとした。