認知症減少でも、医療・介護費増大

　20年後の日本では、人口の高齢化にもかかわらず認知症患者数が減少する一方で、男女・学歴格差の影響が大きい層ではフレイル合併率が高く、医療・介護費は増大すると推定された。東京大学大学院保健社会行動学特任研究員の笠島めぐみ氏らは、年齢・性・学歴別に13の慢性疾患・機能障害の有病率などを予測するミクロシミュレーションモデルを開発。この手法を用いて日本の60歳以上人口4,500万人超の健康状態データをバーチャルで再現し、2016～43年まで追跡した推計結果をLancet Public Health（2022; 7: e458-468）に発表した。