明日からできる5つの水晶体被曝低減策

　昨年（2021年）電離放射線障害防止規則が改正され、「事業者は、放射線業務従事者の眼の水晶体に受ける等価線量を5年間につき100mSvおよび1年間につき50mSvを超えないようにしなければならない」とされた。従来の年間150mSvを大幅に引き下げた形で、放射線診療に関わる全診療科の意識改革が迫られている。第95回日本整形外科学会（5月19〜22日）のシンポジウム「整形外科医の職業被曝」から、京都医療科学大学教授の大野和子氏の講演を紹介する。『医療スタッフの放射線安全に係るガイドライン』をまとめた放射線科医の大野氏は、被曝調査の結果を示し、被曝低減のための5つの具体策を提案した。