透析見合わせの意思決定体制、4割が未確立
- 腎・泌尿器
- 臨床医学
- 学会レポート
- コメディカル
- チーム医療
- 介護
- 保健師
- 日本透析医学会
- 栄養士
- 理学療法士
- 看護師
- 緩和ケア
- 緩和医療
- 腎不全
- 腎疾患全般
- 腎臓内科
- 薬剤師
- 認知症
- 透析
- 高齢者医学
- 麻酔科全般
日本透析医学会は2020年、腎不全患者を対象とした「透析の開始と継続に関する意思決定プロセスについての提言」を公表した。提言では、透析継続を見合わせる過程で不可欠となるアドバンス・ケア・プランニング(ACP)の重要性や共同意思決定(SDM)のプロセスなどが示されている。川島病院(徳島県)腎臓内科主任部長の岡田一義氏は、透析治療を実施している全国の医療施設を対象に、同学会が2021年に実施した透析見合わせなどに関する調査結果を第67回日本透析医学会(7月1~3日)で発表。ACPやSDMの実施体制が未確立である施設が約4割に上るなどの実態が浮かび上がった(関連記事「どうする?透析治療"最終段階"の意思決定」)。