災害時でも食を我慢しない社会に

　日本災害食学会は2011年の東日本大震災を契機に、大規模災害発生時の食に関する問題を考え、食生活の向上に寄与する目的で2013年に設立された。研究者や教員、行政・自治体関係者、防災担当者、料理研究家、支援活動者、医療従事者、食品メーカーや民間企業などさまざまな立場から参画しているのが特徴で、近年では宇宙食と災害食の研究・開発・認証に関する宇宙航空研究開発機構との連携も進んでいる。第10回日本災害食学会（8月6日）において、大会長で国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所国際栄養情報センター国際災害栄養研究室長の笠岡（坪山）宜代氏は、東日本大震災および熊本震災における調査から得られた食に関する研究成果を紹介。「やはり食が大事。非常時だからと食を後回しにしてしまう社会の現状を変えねばならない。災害食研究のエビデンスをアクションに展開し、災害時でも食を我慢しない社会の在り方につなげたい」と述べた。（関連記事「被災地において乳製品摂取と高血圧に負の相関」）