2018年02月26日号
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【こぼれ話】国のがん対策は着実に前進(編集部・高田あや)

 日本を含む71カ国3,750万例のがん患者の生存率に関する大規模国際調査で、一般人口で比較できる唯一の統計である「CONCORD」の最新データがLancet (2018年1月30日オンライン版)で発表されました。記事では日本のがん生存率に焦点を当て、発表データのごく一部を紹介しましたが、同調査の共同研究者である国立がん研究センターがん対策情報センター室長の松田智大氏が、解説してくださいました。同氏は、今回示されたがん生存率は純生存率(net survival)という指標によるもので、年齢や他の死因などの因子で調整されており、がん患者の真の生存率の比較となるうると指摘しています。なお同氏は、昨年(2017年)10月に国際がん登録協議会(IACR)の理事長にも就任しています。

 記事掲載後、国立がん研究センターから発出されたプレスリリースによると、CONCORDの最初の報告がなされた2008年当時、日本は同調査に参加していたものの、国内では生存率を算出できる精度水準に達した都道府県が少なく、がん登録分野での国際研究への関わりも受身であることが多かったとか。3回目となるCONCORD-3には日本から16府県(日本の総人口の40.6%)が参加、2016年1月に法制化された「全国がん登録」制度もスタートしたことで悉皆性が高まり、この10年間で日本のがん登録は着実に前進していることを感じます。全国がん登録の結果は、2018年度に公開予定とのこと。今週28日は「世界希少・難治性疾患の日(Rare Disease Day)」ですが、こうしたデータにより、まだ課題も多い希少がんの対策なども進むことを期待します。

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