薬剤耐性対策で日本の死亡率減少も

アジア太平洋地域の研究を解析

2017年05月26日 07:10

　近年、感染症診療に携わる医師や薬剤師などが協働して、適正な抗菌薬の投与法や投与量、投与期間を臨床現場に広めるシステムである「抗菌薬スチュワードシッププログラム（ASP）」は、多くの国でその重要性が認識されつつある。東京都立多摩総合医療センター感染症科医長の本田仁氏は、アジア太平洋地域におけるASPに関する論文のシステマチックレビューを行い、その効果を検証。日本など各地で実施されているASPが患者の死亡率や抗菌薬処方量の低減に寄与している可能性があると、第91回日本感染症学会／第65回日本化学療法学会（4月6～8日）で報告した。