日本の小児25人中1人に一生続く弱視の恐れ

1～6歳児約5,000例を対象に調査

2019年09月11日 18:15

　通常、視力は生まれてから幼児期にかけて徐々に向上していくが、遠視や乱視、近視、不同視、斜視などが生じると十分に向上せず弱視となる可能性がある。弱視を判定するためには屈折検査が必要だが、日本における大半の3歳児健診では視力検査のみが行われているという。のずえ小児科（東京都）院長の野末富男氏は、1～6歳児4,829例を対象に屈折検査を実施。25人中1人程度が遠視や乱視などの弱視危険因子を有していることが明らかになったと報告した（小児科臨床 2019; 72: 1040-1044）。