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コロナ危機を医療改革の契機に

東京脳神経センター整形外科・脊椎外科部長 川口浩

 2020年04月26日 05:00
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40名の先生が役に立ったと考えています。

 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が世界中の脅威となっている。医療現場で患者の対応に直接に当たっておられる先生方の献身的な活動、その使命感には頭が下がる。私は整形外科医で何のお役にも立てないが、現場ではせめて足手まといにならない程度のお手伝いはしたい。世界中にネガティブな空気が充満している中で、不遜を承知で、少しだけ建設的な私見を述べる。

 今回のコロナ危機で、厚生労働省を軸とした現状の医療体制がいかに放漫で脆弱であったかが露見した。この機会に、患者・国民を第一に考える本来あるべき公正・厳格で強靭な医療体制への変革に舵を切るべきである。

 コロナ危機の前に政府・厚労省は、ベッド数など医療提供体制を見直す「地域医療構想」の策定に着手し、この一環として昨年(2019年)9月に突然、「再編や統合の議論が必要」とする公立・公的病院など424病院のリストを公表した。再編・統合リストに挙げられたのは、自治体が運営する公立病院と日本赤十字社などが運営する病院など地域医療の中核を担ってきた病院ばかりである。そして皮肉にも、これら削減対象であったベッドが今、COVID-19軽症患者の収容に使われている。

 政府が根拠希薄な「ハコモノ弄り」などしなくても、適正な医療改革を遂行すれば、公正な医療を行っている病院は生き残り、無駄な医療で延命している病院は自然淘汰されて消滅するはずである。

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