若年者の自殺が世界的問題となっている。米国では児童（8～12歳児）を対象とした研究で自殺率の上昇が報告されている一方（JAMA Netw Open 2024; 7: e2424664）、日本では同年齢層について検討した研究は少ない。いのち支える自殺対策推進センター（JSCP）国際連携室室長の仁科有加氏らは、日本の過去15年間における児童の自殺死亡率の変化と関連因子を後ろ向きに検討。「2009～15年に比べ、2016～23年では自殺率が有意に上昇していた。地域別に見ると、西日本で1.93倍と約2倍に上昇していた」などの解析結果をJAMA Netw Open（2025; 8: e2455471）に報告した（関連記事：「男児や低年齢児は致死率が高い自殺手段を選択」）。