日本の医療DX、費用効果をどう考える？

　医師の働き方改革を背景に、医療機関における業務の効率化が叫ばれている。そうした中、今年（2024年）の診療報酬改定では医療デジタルトランスフォーメーション（DX）推進体制整備加算が新設され、電子カルテの導入や患者データの共有など、医療DXに対する体制を強化する方針が打ち出された。一方、医療DXの導入には、費用負担の大きさや法律面の環境整備などさまざまな課題がある。そこで、株式会社AMI&I代表取締役で、医療機関における医療DXの導入事例に詳しい溝口博重氏と日本医療安全学会理事長で浜松医科大学教授の大磯義一郎氏とともに、日本における医療DXの現状や課題について議論した（関連記事「指南⑧これで安心！失敗しない医療DX」）。

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