肺がん発症率も同等

　Oken氏らは、55～74歳の米国人15万4,901人を対象に、全米の胸部X線検査実施施設10カ所のいずれかで1993年11月～01年7月に年1回の定期検査を受ける介入群（7万7,445人）と、定期検査を受けない通常診療群（7万7,456人）に分けた。

　介入群に対しては4年にわたって年1回の胸部X線検査を実施し、試験開始年の受検率は86.6％、3年目では79％に低下した。4年間の平均受検率は83.5％で、介入群の91.2％が1回以上受検した。一方、通常診療群でも検査を受けた人がいたが、受検率は11％にとどまった。

　対象者のがん診断、死亡および死亡原因に関するデータを収集した結果、肺がんが検出された人は介入群1,696人、通常診療群1,620人。年間1万人当たりの累積肺がん発症率は介入群20.1人、通常診療群19.2人で、両群は同等だった。

　肺がんによる死亡者数は、介入群1,213人、通常診療群1,230人で、年間1万人当たりの累積肺がん死亡率は介入群14.0人、通常診療群14.2人と、こちらも両群の差は認められなかった。なお、喫煙の状況別に検討しても両群は同等だった。

　今回の結果について、Oken氏らは「介入群の定期検査受検率は平均で8割を超え、通常診療群では1割程度だったにもかかわらず、肺がん死亡率は同等だった」と説明。「4年に及ぶ定期的な胸部X線検査が、肺がん死亡率の低下に影響しないことが証明された」と結論している。

　なお、日本肺癌学会では集団検診における胸部X線検査について、「肺癌集団検診ガイドライン」の中で推奨している。

（編集部）

• ※2010年，厚生労働省は対象者を40歳以上に見直し，規定を改正した