HPV関連がんが増加、さらなるワクチン接種拡大を―米国
2013年03月25日 19:28
1981年以来、日本の死因トップを守り続けているがん（悪性新生物）だが、死亡全体に占める割合は年々減少している。米国では心臓病に続いて2位で、こちらも年々減少しているという。ところが、がんに関する研究、患者支援、情報提供を行っている米国がん協会のAhmedin Jemal氏らは調査したところ、ヒトパピローマウイルス（HPV）に関連するがんにかかる割合は増加していることを、米国立がん研究所の機関誌「Journal of the National Cancer Institute」（2013; 105: 175-201）に発表した。Jemal氏らは、日本では子宮頸（けい）がんワクチンとも呼ばれている「HPVワクチン」の接種拡大が必要と訴えている。
13～17歳の3回接種率は32％にとどまる
米国がん協会は毎年、米疾病対策センター（CDC）、米国立がん研究所、北米中央がん登録所協会と共同で、米国におけるがん罹患（りかん）率と死亡率の最新の傾向を報告している。今回は、HPV関連がんの罹患率とHPVワクチンの接種状況が特集された。
Jemal氏らは、CDCと米国立がん研究所が報告したがん罹患率とがん死亡率のデータを調査。その結果、2000～2009年に米国でがん全体の死亡率は低下したが（年間1.5％減）、肝臓がん、膵臓（すいぞう）がん、子宮体がん、男性の皮膚がん（メラノーマ）による死亡率は上昇していた。これらのがんでは罹患率も増加しており、その中には咽頭がん（中咽頭がん）や肛門がんといったHPVに関連するがんも含まれたという。
米国では13～17歳の女性のうち、2010年にHPVワクチンの接種を3回受けていたのは32.0％にとどまっていたことから、Jemal氏らはHPVワクチン接種を拡大する努力の必要性が示された結論。「HPV関連がんの発症を抑えるため、HPVワクチン接種の拡大が求められる」としている。
（編集部）
