外科医の未来が暗いと日本の医療も危うい

高い医療水準維持に外科医の待遇改善は不可欠

2016年06月01日 06:45

　外科医の平均労働時間（兼業・当直を含む）は78.5時間/週と、過労死ライン（時間外労働80時間/月）をはるかに超える。調査回答者の70％において当直明けの手術参加が常態化、85.1%で医療訴訟リスクが治療に影響したと感じ、5人に1人が示談あるいは訴訟を経験するなど、心身両面のストレスにさらされている。

　平成24年度診療報酬改定時に外科の手術点数が引き上げられたが、それに伴う改善は医療事務・メディカルスタッフの増員や機器導入が中心で、外科に特化した待遇改善策を取ったと答えた病院は10％程度にとどまる。命を預かるハイリスクな手術手技を担う診療科ではあるものの、多くの病院長が「外科医だけに改善は行えない」と回答。希望する年収は平均1,847万円だが、実際は平均1,456万円、その3割はアルバイトによるもので、特に大学病院勤務外科医の多くが給与面を中心とした勤務状況への不満を抱えている。

　外科を志す若手医師の減少が問題視されているが、上記のような外科医の待遇に起因することは想像に難くない。第116回日本外科学会定期学術集会（4月14〜16日、会頭＝大阪大学大学院心臓血管外科教授・澤芳樹氏）の特別企画「外科医の待遇-明るい未来のために-」では、長らく同学会で労働環境の改善に尽力した仙台青葉学院短期大学教授の田林晄一氏による基調講演ならびに外科系サブスペシャリティ学会における取り組みが紹介された。

※冒頭の数値は、日本外科学会外科医労働環境改善委員会「平成24年度日本外科学会会員の労働環境に関するアンケート調査および平成24年度診療報酬改定に対する外科医の労働環境改善反映方法実態調査報告書」による。