米コネチカット大学のShubha V. Srinivas氏らは、早期の腰痛に対するX（エックス）線やコンピューター断層撮影（CT）、核磁気共鳴画像法（MRI）などの画像検査は経過を改善しないだけでなく、有害とする最新の分析結果を、6月4日付の米医学誌「Archives of Internal Medicine」（電子版）に発表した。全米医師連盟（NPA）は、症状が深刻な場合や進行する神経障害がある場合を除き、発症から6週間以内の腰痛には画像検査を行わないことを推奨しているが、今回の結果はこれを支持することとなった。さらに、早期腰痛の画像診断やめることによって、年間約3億ドル（約238億9,000万円）の医療費が削減されるとも報告している。