2008年のリーマン・ショックを契機とした世界的金融危機は、現在も多くの会社を苦しめており、失業率も完全に回復していない。自殺率の急増などに表れているように、人々の心にも大きな負担を掛けているが、体の健康面に限ると悪いことばかりではないようだ。スペイン・アルカラ大学医学部のManuel Franco准教授らは、1990年代に起きたキューバの経済危機を例に、国民の健康事情を検討した結果、自動車を利用しなくなったことで活動性が高まり、食糧事情も相まって肥満や糖尿病、死亡率も減ったと、4月9日発行の英医学誌「BMJ」（電子版）に発表した。