禁煙の風潮が世界的に高まる中、米国などでは喫煙者を雇用しない会社も出てきた。日本でも一部企業の採用基準に影響しているといわれるが（関連記事）、米ペンシルベニア大学健康動機・行動経済学センターのHarald Schmidt氏らは、「喫煙者を雇用しないという方針は、社会的弱者が多い喫煙者をよりいっそう苦しめる結果につながる」との論評を、3月27日発行の米医学誌「New England Journal of Medicine」（電子版）に発表した。同氏らは、雇用者が禁煙プログラムなどで喫煙者を支援するよう提案している。