2010年に導入され、13年には国が勧める「定期接種」の対象となった子宮頸（けい）がんワクチン。しかし、このワクチンの接種後に全身の痛みや痙攣（けいれん）などさまざまな症状が出たとの報告が相次いだため、国はわずか2カ月で接種を強く推奨することを一時中止。そのため、接種する人の割合はほぼゼロに近いレベルまで落ち込んだ。こうした中、大阪大学大学院医学系研究科の研究グループは、国の推奨の再開が遅れると、生まれた年によってHPV（ヒトパピローマウイルス＝子宮頸がんの原因とされるウイルス）に感染するリスクに大きな差が出てしまうことを明らかにした。特に、現在の13～16歳に当たる2000～03年生まれの女子が20歳になった時、HPVに感染するリスクが突出して高くなってしまう可能性が示されたという。詳細は、7月17日発行の英医学誌「Lancet Oncology」（2016;17:868-869）に掲載されている。