© Adobe Stock ※画像はイメージです ヒト受精卵が正常に発達する過程である「ヒト胚」を、各国のルールで禁止されている１４日を超えて培養することの研究の是非を問う意識調査で、一般市民では「判断できない」と答えた人が多く、４割を占めた。東京大医科学研究所などの研究グループが発表した。 研究グループは２０２２年１月と３月、一般市民３０００人と、幹細胞などの研究者５３５人に、１４日ルールについて日本でどう取り扱うべきか、アンケートで調査した。 その結果、市民の３７．９％、研究者の４６．２％が「容認するべき」とした一方、市民の１９．２％、研究者の２４．５％が「禁止するべき」と回答。「判断ができない」と答えたのは市民の４２．９％、研究者の２９．３％だった。 研究グループは「ヒト胚をめぐる国民的な議論が求められており、その水準を高めるためにも情報発信が必要」としている。（メディカルトリビューン＝時事）