所得額の５０％以上の急減や、相対的な減少傾向は、死亡リスクの上昇と関連することが分かったと、中国の研究グループが発表した。 研究グループは、１９８９～９７年に、同国の健康や栄養などに関する大規模調査に参加した４７５７人（平均年齢３７．６８歳、男性５２．８１％）のデータを収集。〔１〕前回調査比５０％以上の所得の急減回数〔２〕他者と比較した相対的な所得の推移―と全死亡率との関連を検討した。 中央値で１４年の追跡期間中、５３５人が死亡した。初回調査での所得や併存疾患などを調整して解析すると、〔１〕は０回の人に比べ、２回以上経験した人で全死亡リスクが４２％高かった。〔２〕は高所得維持者に比べ、低所得維持者、下降傾向の人、上昇傾向の人で２．９２～３．６１倍リスクが上がった。一方で、資産が多い人や、世帯所得が多い人では死亡リスクに対する所得急減の影響が少ない可能性が示された。（メディカルトリビューン＝時事）