有害事象（ワクチンとの因果関係がはっきりしないものも含めた副反応＝副作用）の問題から、日本では国が積極的に接種を呼びかけることが一時中止となっている子宮頸（けい）がんワクチン（ヒトパピローマウイルス＝HPV＝ワクチン）だが、米国では接種率が伸び悩んでおり、当局の担当官は頭を抱えているようだ。米疾病対策センター（CDC）が7月24日に発表した報告によると、2013年の11～12歳の接種率は女子57％、男子35％程度という。CDCの担当官は「これまでと同じ接種率を報告しなければならず、失望している」と、いら立ちを隠せない様子。米国では、禁煙や高血圧の治療、各種がん検診と同じ位置づけで子宮頸がんワクチンを重要との方針が示されており、CDCは対象年齢の子供たちに医師らが強く推奨するよう呼びかけている。