がん患者の抱える問題は体のことだけでなく、心や経済的なものまで幅広い。そのため、患者に対して情報提供や支援などを行うがん相談支援センターの整備が進められている。国立がん研究センター東病院（千葉県）臨床開発センターの小川朝生科長（精神腫瘍科）らは、相談支援の需要を把握するため、同院を含むがん専門4施設に通院中の患者を対象に調査を行い、日本臨床腫瘍学会の第11回学術集会（8月29～31日、仙台市）で中間解析結果を報告。患者の認知率は約35％、利用率は約10％にとどまり、今後の相談支援センターの在り方に課題を示す結果となった。