© Adobe Stock ※画像はイメージです 引きこもりの予防に向け、直近１カ月の引きこもり傾向を簡単に自己評価でき、早期発見につながるツールの開発に成功したと、九州大などの研究グループが発表した。 コロナ禍での外出自粛やオンライン授業などの普及に伴い、社会参加せず６カ月以上自宅にとどまる「社会的引きこもり」の急増が懸念されている。病的な引きこもりの「予備軍」とも言われる。 研究グループは支援法開発の一環として、６カ月間の引きこもり状態を評価できる自己質問票「ＨＱ―２５」を２０１８年に開発。さらに早期発見に向けてこのツールを改訂し、直近１カ月の状態を評価できるようにした。これにより、未就労の２０～５０代の男性７６２人に調査を実施。回答に基づき、〔１〕非引きこもり群〔２〕引きこもり的期間が半年未満の予備群〔３〕半年以上の引きこもり群―に分け、妥当性を検討した。 その結果、回答から算出した合計得点と社会的引きこもり期間との間に相関関係が認められ、〔３〕のグループの得点は他の２グループに比べ顕著に高かった。 （メディカルトリビューン＝時事）