© Adobe Stock ※画像はイメージです 新型コロナウイルス感染症流行下でも平時と同様に、低所得世帯は医療機関の受診を控える傾向にあったと、国立成育医療研究センターなどの研究グループが発表した。 同グループは、２０２０～２１年に実施されたインターネット調査に登録している日本在住の１万９６７２人（２０～７９歳）のデータを分析。２０年の世帯所得を世帯人数で調整し、その中央値の半分未満（３００万円未満）を低所得世帯と定義した上で、コロナ下での受診控えとの関連について男女別に検証した。 その結果、コロナ下では低所得世帯のグループは、そうでない世帯のグループと比べ、定期的な受診を控える割合が男女共に高かった。一方、新規の受診を控えることとの関連は、男性の低所得世帯グループでのみ認められた。 さらにコロナへの不安が強いと、定期受診、新規受診控えの双方を控える傾向が強くなることも分かった。 （メディカルトリビューン＝時事）