２０１８年７月に発生した西日本豪雨災害で被災した小児や若者を対象にした研究から、被災後にぜんそくリスクが上昇していたことが分かったと、広島大大学院の研究グループが発表した。 災害で粉じんなどによる大気汚染やストレスにさらされることは、ぜんそく悪化との関連が指摘されてきたが、小児対象の大規模研究はなかった。研究グループは、西日本豪雨の被害が大きかった広島、岡山、愛媛各県の診療報酬明細書を用い、発災前の１年間にぜんそくの治療歴がない０～１９歳の１０７万３１７０人のデータを収集。発災後のぜんそく治療薬の処方状況などを調べた。 自治体から被災者と認定されたのは４４２５人で、発災後の１年間に治療薬が処方されたのは被災者の６．５％、非被災者が５．６％だった。解析の結果、非被災者に比べ被災者は治療薬を処方されるリスクが１．３倍と高かった。 研究グループは「災害に備え、ぜんそくの悪化を考慮した医療体制を整えるべきだ」と提言している。（メディカルトリビューン＝時事）