生活改善で欠勤率低下―メンタルヘルス関連

　十分な睡眠と運動習慣によって、メンタルヘルスに関連する欠勤率や離職率が改善する可能性があると、横浜市立大などの研究グループが発表した。

　研究グループは、経済産業省が２０２０年度に実施した健康経営度調査のデータを用いて、企業従業員の生活習慣とメンタルヘルス関連の欠勤率、離職率との関連を評価した。

　１７４８社、約４２０万人の従業員のデータを解析した結果、メンタルヘルス関連の欠勤率は平均１．１％、離職率は５．０％だった。十分な睡眠が取れている人の割合が１％増加すると、メンタルヘルス関連の欠勤率が０．００５％、離職率が０．０２０％減少した。習慣的に運動する人の割合が１％増加すると、メンタルヘルス関連の欠勤率が０．００５％減少した。

　研究グループは「生活習慣の改善によって、企業と従業員が共に健康的で持続可能な働き方を構築することにつながるかもしれない」と期待を示している。（メディカルトリビューン＝時事）