所得による健康格差を調査したところ、所得が低いほど認知症リスクが高く、歯の喪失がその一因となることが分かったと、東京科学大大学院の研究グループが発表した。 研究グループは、全国の６５歳以上の高齢者を対象とした研究の２０１０年のデータから２万１３０６人（平均年齢７３．４歳、女性５３．５％）を１２年間追跡調査。所得と認知症の関連に歯の喪失がどの程度影響するのかを検討した。 その結果、認知症を発症した人の割合は、世帯収入２００万円未満のグループで２４．０％、２００万円以上で１９．７％だった。また、自分の歯が２０本未満の人の割合は、世帯収入２００万円未満で６８．９％、２００万円以上で５７．８％だった。 さらに詳細な分析では、所得が２００万円未満の人は、２００万円以上の人に比べて認知症リスクが１．１７倍高く、そのうち６．６％が歯の喪失によるものだった。（メディカルトリビューン＝時事）