疑義照会は医療費を年間236億円を節減か
医薬分業体制の下で患者の安全性を確保するため、薬剤師は処方箋の内容に疑義が生じた場合には医師に疑義照会を行わなければならない。一方、疑義照会の有用性を含めた医薬分業の意義や薬局薬剤師の職能に対する認識には、医師の間でもばらつきが見られるようだ。東京理科大学薬学部教授の鹿村恵明氏らは、薬局薬剤師が行う疑義照会の実態把握とともに、疑義照会による薬剤費の節減効果と重篤な副作用回避による医療費削減効果、そして医薬分業率との関連性を全国規模の調査で検証した。その結果、薬学的疑義照会により年間約103億円、重篤な副作用回避により年間約133億円の医療費削減効果が得られると推計した（YAKUGAKU ZASSHI 2016; 136: 1263-1273）。
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