CPAPに遠隔医療のニーズあり
経済的手当てあれば8割以上が“Yes”
睡眠時無呼吸症候群に有効な治療法である持続陽圧呼吸療法（CPAP）の受診間隔が緩和されていながらも医療機関の約70％が毎月受診を行っていることが、日本睡眠学会認定医療機関と日本呼吸器学会認定施設・関連施設へのアンケートで分かった。受診のない月は管理料が算定できないことが大きな要因であることも明らかになる一方で、遠隔医療を利用して受診のない月でも管理料が算定できれば間隔を空けた受診を行うことに医療機関の80％以上が同意しており、CPAPの遠隔医療への潜在的ニーズが存在していることを表していると考えられる。京都大学大学院呼吸管理睡眠制御学講座准教授の小賀徹氏が第42回日本睡眠学会（6月29～30日）で発表した。
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