高次脳機能障害、患者と家族の3割認識せず
支援拠点機関対象の全国調査
高次脳機能障害の診断基準ガイドラインが策定されてから10年以上が経過し、同障害の知見は蓄積されつつあるが、診断状況については不明な部分も多い。そこで、国立障害者リハビリテーションセンターの和田愛祐美氏らは、同障害について年間10万件以上の相談を受ける高次脳機能障害者支援拠点機関を対象に調査を実施。同障害の診断までに困難が生じた理由として、「本人やその家族が障害を認識していなかった」が約3割を占め最多であったことなどを第59回日本リハビリテーション医学会（6月23～25日）で明らかにした。
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