デバイスラグの問題を解決する糸口として、申請から承認までの期間を短くする代わりに、全例市販後調査の実施を条件に承認する流れにある。今年（2016年）、この市販後調査を学会主導研究として行う取り組みが日本脳神経外科学会で始まった。大阪市立大学大学院脳神経外科学教授の大畑建治氏が、12月27日に東京で開かれた同学会のメディアフォーラムで紹介した。