第60回日本腎臓学会（JSN 2017、5月26～28日）において、東日本大震災による長期的な避難生活が慢性腎臓病（CKD）の新規発症の独立したリスク因子になる可能性が示された。報告した福島県立医科大学腎臓高血圧内科准教授の林義満氏らによると、避難区域の住民におけるCKD発症率は、避難区域外の被災住民に比べ、約1.5倍高いことが分かったという。