大腿骨近位部骨折は80歳以上で頻度の高い脆弱性骨折であり、国内の年間発生数は20万件を超える。骨折後の生命予後は悪く、日常生活動作（ADL）レベルの低下や認知症、要介護認定にも関連する。大腿骨近位部骨折の危険因子として、骨密度の低下や転倒歴などさまざまなものが報告されているが、80歳以上の高齢者を対象とした大規模研究はほとんどなく、予防に役立つ予測ツールのエビデンスも不足している。熊本大学大学院生命科学研究部教授の宮本健史氏らは機械学習を用いて、大腿骨近位部骨折のリスクを網羅的に評価する多施設共同研究K-STOPを実施。8個の危険因子を同定し、大腿骨近位部骨折のリスク判定ツールを作成したとBone（2023年8月8日オンライン版）に報告した。