HPVワクチン、副反応論文の誤りを指摘

　日本では子宮頸がんにより毎年約3,000人の女性が死亡している。子宮頸がんの多くは、性交渉を介したヒトパピローマウイルス（HPV）の子宮頸部への持続感染により発症するため、ワクチン接種で予防が可能である。国内では2013年4月に定期接種が始まったが、直後にいわゆる副反応疑いの報道が相次いだことをきっかけに積極的接種勧奨が取り下げられた。2022年4月に勧奨が再開されたものの接種率は停滞しており、一般市民の懸念払拭が課題となっている。近畿大学産科婦人科学教室の城玲央奈氏らは、HPVワクチン薬害訴訟全国弁護団が接種後に生じる「多様な症状」の根拠として提示した論文を科学的に評価した。その結果、全てに重大な欠陥があることを見いだし、HPVワクチンに対する正しい理解を深め、キャッチアップ接種の促進につながるよう和文誌のウイルス（2024: 74; 17-28）で解説した。（関連記事「なぜ生じる？「ワクチン忌避」―必要な対策は」）