HPVワクチン、PTAでの啓発に伴う困難とは 行政からのトップダウン方式が鍵 参考になった 名の医師が参考になったと回答 記事をクリップ 記事をクリップして、あとでマイページから読むことができます Facebookでシェアする Xでシェアする Lineでシェアする ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンの安全性と有効性については、客観的な評価が示されているものの、正しい情報が伝わらず、メディアの影響によるワクチン忌避も問題視されている。旭川医科大学産婦人科の横浜祐子氏らは、小中学生の保護者や教職員に対するアンケート結果を踏まえ、HPVワクチンの接種率を向上させるには、医療者によるPTA活動内での講演が有効と判断。しかし、そこには幾つもの障壁が存在し、困難を伴うことを第43回日本思春期学会（8月24～25日）で紹介し、「PTA活動で啓発を行うためには、性教育やがん教育の一環としての講演が必要だ。学校に責任を生じさせないために、行政が関わるトップダウン方式があれば行いやすくなるだろう」との考えを示した（関連記事「HPVワクチン、勧奨再開世代の接種率3％弱」、〔なぜ生じる？「ワクチン忌避」―必要な対策は〕、「千葉の挑戦、全県一丸で子宮頸がんゼロへ！」）。 参考になった 名の医師が参考になったと回答 記事をクリップ 記事をクリップして、あとでマイページから読むことができます Facebookでシェアする Xでシェアする Lineでシェアする ×