直径2.5μm以下の微小粒子状物質（PM2.5）による大気汚染およびPM2.5に含まれる成分が神経発達に影響を及ぼすことは知られているが、小児の認知能力との関連についての研究はほとんどない。米・University of Southern CaliforniaのKirthana Sukumaran氏らは米国の9～10歳児8,500例超を対象に、PM2.5に含まれる15種の化学物質の年間曝露量と6つの発生源因子ごとの認知能力への影響を検討するコホート研究を実施。その結果、①PM2.5の累積曝露量は学習・記憶など全ての認知領域の低下と関連する、②発生源別では硝酸アンモニウム、交通、土壌、産業排出が認知能力との間に負の関連を示した－と、Environ Health Perspect（2024; 132: 107009）に発表した。（関連記事「道路交通騒音が男女の不妊症リスクに」「大気汚染問題を医学の重要テーマに！」）