子宮頸がん検査に関する知識、日本が最低
アジア・パシフィック地域の女性を対象とした意識調査
子宮の日（4月9日）を前に、NPO法人子宮頸がんを考える市民の会およびロシュ・ダイアグノスティックス共催の合同記者発表が4月7日に行われ、日本を含むアジア・パシフィック地域（APAC）の女性における子宮頸がんに関する意識調査の結果が発表された。調査結果から子宮頸がん検査に関する知識は日本が最低であることなど、日本における知識教育の実態が明らかになり、課題も見えてきた。同会理事長で自治医科大学名誉教授でもある今野良氏が結果を考察し、「子宮頸がん患者を減らすには、ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン接種の推進とHPV検査の導入が必要」と述べた。
全文を読むにはログインが必要です
ログインして全文を読む
無料でいますぐ
会員登録を行う
- ご利用無料、14.5万人の医師が利用
- 医学・医療の最新ニュースを毎日お届け
- ギフト券に交換可能なポイントプログラム
- 独自の特集・連載、学会レポートなど充実のコンテンツ
＼ 60秒でかんたん登録 ／
会員登録
