2001年に厚生労働省が展開した「身体拘束ゼロ作戦」により、介護施設では身体拘束の最小化が進んだ。その後、2024年度の診療報酬改定で入院基本料の算定要件に「身体的拘束最小化の基準」が加わるなど、一般病床においても身体拘束の最小化が求められている。国立がん研究センター東病院精神腫瘍科科長の小川朝生氏は第11回日本医療安全学会（3月15～16日）で、一般病床で有用な身体拘束最小化のアプローチを解説。「せん妄予防により身体拘束が必要となる場面を減らすことができる」と述べた。