今年（2025年）5月21～24日、大阪国際会議場（グランキューブ大阪）およびリーガロイヤルホテル大阪で第66回日本神経学会が開催された。企業展示ブースには医薬品に加え、患者向け治療管理アプリケーションや仮想現実（VR）技術を用いた医療機器など、近年普及しつつある情報技術を活用した多彩な製品が並んだ。 LINEアプリで治療管理 ユーシービージャパンは、今年4月に在宅自己注が可能となった全身型重症筋無力症（gMG）に対する抗FcRnモノクローナル抗体製剤ロザノリキシズマブ（商品名リスティーゴ、関連記事：「全身型重症筋無力症治療薬ロザノリキシズマブ、在宅自己注が可能に」）などの薬剤の他、患者向けに相談サポートや症状スコア記録機能を提供するLINEアプリ「ONWARDにつながるアプリ」を紹介。展示ブース担当者からは「個々の製品の提供だけにとどまらず、患者の治療全体を支えていきたい」といった声が聞かれた。 リハビリVRは大阪万博でも注目 他にも、さまざまな領域で実用化が進むVR技術をめぐっては、mediVR社が大阪大学との産学連携で開発したリハビリテーション用医療機器の測定機能付自力運動訓練装置（商品名mediVRカグラ）の体験ブースを展開。展示ブース担当者は「大阪・関西万博でも今夏に出展予定だ」と述べ、VRを生かした新たな治療プログラムをアピールしていた。 （第66回日本神経学会取材班）