急増する凍結胚、半数以上が10年以上経過
出生児の10人に1人が生殖補助医療、施設の負担大
体外受精を含む生殖補助医療（ART）は、不妊治療の中心的役割を担っており、2022年の国内における全出生児の10人に1人がARTで誕生している。ARTの90%以上は凍結融解胚移植（FET）であるが、妊娠成立後に残存する凍結胚の管理が課題となる。福島県立医科大学ふくしま子ども・女性医療支援センターセンター長の高橋俊文氏は、凍結胚の長期保管の現状について第77回日本産科婦人科学会（5月23～25日）で解説。「凍結胚の保管数は急増しており、半数以上が10年以上経過している」と指摘し、凍結胚の保管や廃棄に関する社会的合意形成の重要性を強調した（関連記事「生殖補助医療の在り方、国の管理下で運営を」）。
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