東京科学大学環境・社会理工学院の海塩渉氏らは、日本の地域在住高齢者4万例超を6年間前向きに追跡した日本老年学的評価研究（Japan Gerontological Evaluation Study；JAGES）のデータを用い、住宅の種類（戸建て、集合住宅）と所有状況（自己所有、賃貸）が心血管疾患による死亡に及ぼす影響を検討。その結果、心血管死リスクは自己所有集合住宅（分譲マンション）と比べ、賃貸マンションの居住者で1.78倍有意に高く、特に男性では2.32倍高かったとBMJ Public Health（2025; 3: e003073）に発表した。（関連記事「換気が良好過ぎて呼吸器疾患に？」）