日本産婦人科医会勤務医委員会は2007年以降、分娩取り扱い施設における産婦人科勤務医の労働環境の実態調査を実施している。3月12日に東京都で開かれた記者懇談会において、同委員会委員で東京かつしか赤十字母子医療センター（東京都）第二産科副部長の杉田洋佑氏が、昨年（2024年）4月以降は在院時間が大幅に減少したなどとする今年度の調査結果を報告。しかし実態は勤務と見なされない宿日直付け替えによる形式上の削減で、9割の施設が「勤務負担は不変／増加」と回答していたことを明らかにした。