妊婦へのコロナワクチン、「希望者は接種可能」と強調

　日本産科婦人科学会、日本産婦人科医会、日本産婦人科感染症学会は昨日（7月31日）、厚生労働省が示す新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）ワクチンの接種対象から妊婦が削除されたことを受け共同で声明を発表。「これは全ての妊婦に対しワクチンを接種しないことを推奨したものではない。希望する妊婦には接種が可能だ」と公式サイトなどに掲載した。（関連記事「妊婦にコロナワクチン、早産などと関連なし」）

重症化リスクのある基礎疾患を有する妊婦は接種を推奨

　日本産科婦人科学会はこれまで、デルタ株の流行期に中等症Ⅱと重症者が増加し、年齢31歳以上、妊娠前BMI 25以上、妊娠21週以降の感染、および呼吸器疾患などの併存疾患が重症化リスクであったことを報告。SARS-CoV-2ワクチン接種については、ワクチンの安全性と胎盤を通じた移行抗体（いわゆる母子免疫ワクチン）の効果、オミクロン株に対する重症化予防の有効性が指摘されていることなどから、積極的勧奨を呼びかけていた（関連記事「妊婦へのコロナワクチン接種を勧奨」）。

　また、世界保健機関（WHO）は、妊婦を「特別な配慮を要する集団」とし、少なくとも1回のSARS-CoV-2ワクチン接種を推奨している。

　他方、2022年1～8月に新型コロナウイルス感染症（COVID-19）患者の重症化率・致死率が、妊婦を含む若年世代で低く抑えられていたという調査結果などに基づき、COVID-19は2023年5月8日に5類感染症へ移行。ワクチン接種対象から妊婦が削除された。

　以上を踏まえ、同学会などは「全ての妊婦に対して一律にワクチンを接種することは推奨しない」としながらも、「厚労省や専門学会が定める重症化リスクのある基礎疾患を合併している妊婦には、引き続き接種が推奨される。また、母子免疫効果を期待するなど、接種を希望する妊婦には接種が可能だ」と強調。COVID-19再拡大の際の、推奨度変更の可能性についても触れて注意を促している。

（編集部・小暮秀和）