米国では、平均的なリスクの成人に対する大腸がんスクリーニング検査を45歳から推奨している。しかし、若年層に検診受診を促す上で最適なアウトリーチ戦略は明らかでない。米・University of California, Los Angeles（UCLA）のArtin Galoosian氏らは、同国の45～49歳を対象に大腸がん検診受診を促す最も効果的な勧奨方法を検討するランダム化比較試験（RCT）を実施。その結果、「一方的に免疫便潜血検査（FIT）キットを郵送する通常ケアに比べ、スクリーニング検査の選択肢を提示して能動的に選択させる戦略は受診率が低かった」とJAMA（2025年8月4日オンライン版）に報告した。（関連記事「大腸がん監視中の便検査で内視鏡検査削減可能」）