早わかり★在宅活動-3

　在宅活動では他職種との連携が不可欠である。在宅アドバイザーはどんな職種と一緒に活動しているのか。医師、ケアマネ以外で連携している職種を尋ねた。すると看護師、介護福祉士・ホームヘルパーとは全員が、理学療法士・作業療法士とは5 人、医療ソーシャルワーカーとは3 人、栄養士とは3 人が連携を取っていた。

　小黒氏の薬局は11件の医療機関から訪問指示を受けているが、その中にがん診療連携拠点病院の連携医が4人いるため、がん終末期の患者が多いという。

　そもそも薬剤師が在宅活動を行うには医師の訪問指示が必要で、医師との連携は前提となる。ケアマネに関しては、桃太郎氏のようにケアマネの依頼がきっかけで、渡辺氏や宮川氏のように自らケアマネ資格を取得したことで在宅に携わるようになった例も少なくないようだ。
　

　看護師や介護福祉士・ホームヘルパーは、薬剤師より訪問回数が多いので、細かな変化を把握しやすい。平澤氏は、彼らの情報を基に次回訪問の準備を行っている。

　介護福祉士・ホームヘルパーは、食事や排便、睡眠の状況など、患者の日常生活情報を最も多く持っている。彼らがサービスに入る時間は、把握しておくべきだという。宮川氏は、独居の認知症患者の服薬について、ホームヘルパーに声かけを依頼している。
　

　理学療法士は、意外に深い情報を持っていると中西氏。痛みを強く感じる部位、浮腫の有無、筋肉のテンション、飲酒状況、人間関係などの情報を得ているそうだ。
　

　その他、まいまいかぶり氏は歯科医師・歯科衛生士と連携し、中西氏はデイサービスの職員と情報共有を行って特に体重管理に役立てている。

　他職種との情報共有は、どんな方法で行っているのか。よく使う方法を尋ねると、電話（ 9 人）、面会（ 8 人）、FAX（7人）が多く、連絡帳（4人）、メール・ネット（3人）、担当者会議（1人）は少数派だった。
　

　ただし、最近では完全非公開型の医療介護専用SNS、メディカルケアステーションを使う機会が増えているという。「顔の見える関係ができているチームには有用なツール」と小黒氏は述べている。

　雑賀氏は、ヘルパーなどから「薬が多過ぎるので減らしてほしいが、医師にはいえない」という相談を受け、
処方変更を打診する例が少なくないという。薬剤師自身が、医療と介護をつなぐ情報共有媒体になった好例かもしれない。

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