鎮痛薬～腰痛にはどんな薬がイイですか？- 前編

患者さんに自信を持ってOTCをおすすめしたい！論文情報や患者さん対応など、薬剤師による薬剤師のためのOTC解説です。

　インフルエンザやノロウイルスが流行る季節となりました。感染対策グッズの品出しをしていた薬剤師のあなた。空間除菌などと書かれた四角い箱のラベルをじっと見つめます。

　―――本当に効果があるのだろうかねぇ、この空間除菌。

　疑念に首をひねりつつも、その四角い箱を丁寧に積み上げていきます。すると突然、50歳代くらいとおぼしき男性客に大きな声で呼びかけられました。

　「冷えると腰が痛くなるんだぁ。昔ぎっくり腰をやって以来、冬になるとジンジンとね。前は医者にも行ってたんだけど、いつも湿布くれておしまいだからさぁ。だったら、ここで売ってるやつでいいかなと思って。ポイントもたまるしね」

　よくよく話を伺ってみると、発熱や痺れはなく、これまで大きな病気やけがはないとのことでした。「そうですね......」と小さくつぶやきつつ、あなたは痛み止めの湿布コーナーにお客さんを案内します。

　「そうそう、前から気になってたんだけど、湿布は温かいやつがいいの？ それとも冷たいやつがいいのかな。この時期は温かい方が助かるんだけどなぁ。しかし、こう種類が多くちゃ選びようがねぇ......」

　「確かにたくさん種類がありますね......」

　あらためて売り場の前に立つと、痛み止めの湿布だけでなく、クリームやゲル製剤、そして内服も含めればたくさんの選択肢があることに気が付きます。これは確かに迷う......。

日本における腰痛の有症割合と特徴

　病気やけがなどで自覚症状のある人を有訴者と呼びます。厚生労働省の「平成28年 国民生活基礎調査の概況」^1）によれば、腰痛の有訴者率（人口千対）は、男性で91.8、女性で115.5と、症状別では男性で最多、女性で肩こりに次いで多いことが示されています【図1】。

　腰痛は世界的に見ても一般的な健康問題であり、その生涯有症割合は60〜85％、成人の約15％が腰痛を患っているともいわれています^2）。腰痛の多くは原因を明確に特定できない非特異的腰痛と考えられてきましたが、国や地域によって若干の相違があるようです。山口県の住民323人（平均年齢、55.7歳）を対象とした横断調査^3）によると、原疾患が特定されていている特異的腰痛は約8割を占める一方で、非特異的腰痛は70人（22％）にとどまりました。

（参考文献1より筆者作成）

　非特異的腰痛患者が少ない原因としては、良好な医療アクセスが考えられます。日本では腰痛の強度とは関係なく医療機関を受診する人が多く^4）　整形外科医による画像診断や丁寧な問診により、原疾患が特定されやすい環境にあるといえるでしょう。

症状の持続期間に基づく腰痛の分類

　腰痛は症状の持続期間に基づき、急性腰痛（発症から期間が4週未満）、亜急性腰痛（同4週間以上、3カ月未満）、慢性腰痛（同3カ月以上）に分類されます^5）。一般的に急性腰痛の臨床経過は良好で、ほとんどの痛みや疼痛に関連する障害は3カ月以内に緩和します^6,7）。このことは、プライマリ・ケアにおける急性腰痛患者の多くは3カ月以内に再受診しなくなるという研究報告^8）からも示唆されます。しかしながら、完全に治癒することは少なく、腰痛の再発は一般的です^9）。ただし、その重症度は決して深刻なものではなく^10）、腰痛の再発で医療機関を受診する人はむしろ少ないかもしれません。腰痛症状で市販薬を買い求めに来る人の特徴の1つとして、再発性の腰痛を挙げることができるでしょう。

　他方、慢性腰痛は症状というよりは疾患というイメージが強く、しばしば身体活動上の機能障害を招くため、長期にわたり生活に影響を与えることも少なくありません。成人における慢性腰痛の世界的な有病割合は、過去10年間で100％以上増加している^11）といわれ、個人レベルの健康問題だけでなく、社会活動にも大きな影響を及ぼしています^12,13）。なお、65歳以上の女性8,321人を対象とした米国コホート研究^14）によると、持続する慢性腰痛は全死亡リスクやがん死亡リスクの増加に関連することが示唆されており、公衆衛生上も軽視できない問題といえます。

急性腰痛と慢性腰痛の危険因子

　腰痛は社会経済的地位の低い人で多いことが知られています。65歳以上で地域に在住している日本人高齢者2万6,037人を対象とした横断調査^15）によると、腰痛の有病割合は63.4％で、社会経済的地位が低いほど、腰痛を患う人が多いという結果でした【表１】。

【表1】社会経済的地位と腰痛の有病割合

（著者作成）

　一般的に教育水準や収入は健康の社会的決定因子と考えられていますから、前項で紹介した「持続する慢性腰痛を患っている女性で死亡が多い」との研究結果^14）は、腰痛そのものが死亡リスクを増加させているというより、社会経済的地位の低さによる健康リスクの増加といえるかもしれません。

　腰痛の危険因子は個人の健康関連問題の他、ストレスや不安、抑うつなどの心理社会的要因^16）、そして物理的な作業に伴う身体への負荷^17）が挙げられます【表2】。特に、抑うつ症状は腰痛の慢性化だけでなく、新規発症とも関連することが知られています^18）。また、痛みに対する恐怖回避志向も腰痛が慢性化するリスクを高めます^19）。

【表2】腰痛発症と慢性の危険因子

（参考文献17より筆者作成）

市販薬で対応できるのはどのようなケース？

　市販薬で対応が可能な腰痛は、1週間ほどで疼痛緩和が見込める非特異的腰痛に限ります。一般的に腰痛症状の多くは整形外科疾患であり、緊急度は低いと考えられますが、まれに生命予後や機能予後に影響を与えうる疾患が含まれており注意が必要です。がん、感染症、炎症性疾患の可能性を念頭に入れることはもちろん、特に緊急度の高い疾患として、大動脈解離、急性膵炎、化膿性脊椎炎を見逃してはなりません。少なくとも発熱に伴う腰痛か、安静時においても体動時と同様の痛みがあるか、下肢の痺れが伴う腰痛かどうかについては確認をしておくべきです。

　発熱がある場合、ウイルス感染症の他、腎盂腎炎や化膿性脊椎炎などの炎症性疾患も考慮に入れます。また、筋骨格系の痛みは、体動時と安静時で明らかに痛みの強度に差が出ます。安静時（夜間睡眠時など）でも強い痛みを感じる場合は膵炎、大動脈解離、尿路結石などの内臓疾患を疑う動機になりえます。なお、足にかけて痛み痺れがある場合は、腰椎の椎間板ヘルニアなどによる坐骨神経痛が疑われます。【表3】に見逃してはいけない危険な腰痛症状をまとめます。

【表3】危険な腰痛症状

（参考文献17、20より筆者作成）