処方する医師-調剤する薬剤師-服用する患者という薬の三角形の中で、薬剤師のみが疑義照会を義務として課され、医師も患者もその意義を十分に理解していない。PharmaTribune誌で行ったアンケートからはこれが大きな問題を生む構図が見えてきた。長野県の上田地域では早くから医薬分業が定着し、面分業が根付いているという。 上田では疑義照会はどのように行われているのか。上田薬剤師会会長の飯島康典氏（上田市・イイジマ薬局）に聞いた。 長野県上田小県（うえだちいさがた）地域をカバーする上田薬剤師会（表1）は、医薬分業の先進地として有名だ。現在では、"かかりつけ薬剤師"構想を先取りした地域としても知られ、厚生労働省の役人や全国の薬剤師の見学が引きも切らないという。では、上田で疑義照会が問題になることはないのか。薬剤師の負担となってはいないのか。 20年前には医師会と全面対決したことも 飯島氏は、疑義照会に関して医師からクレームを受けたり、トラブルになったりするケースはほとんどないと言い切る。ただし、実はそこに至るまでに紆余曲折の歴史があった。 1997年5月に上田の薬剤師会と医師会が衝突、上田事件として全国の注目を集めたことがある。医師の処方した薬剤の副作用を含む医薬品情報を、薬剤師が患者に文書で示したのが発端だった。今はまったく普通のことだが、インフォームド・コンセントの理念が浸透する前であっただけに、医師会は強く反発。「医薬分業の停止」まで語られる事態となったが、同氏を含む薬剤師会役員の総辞職という形で幕引きが図られた。その後、医師会と薬剤師会による医薬品情報問題検討小委員会で協議が重ねられ、患者への情報提供に関するルールがつくられたという。 上田事件は医師と薬剤師の、医療人としての向き合い方の問題だったかもしれない。20年たった今、上田薬剤師会は医師会の理解を得ながら多様な事業を行っている。これは医療人として対等の立場で向き合い、"顔の見える関係"を築き上げた努力の結果であろう。 新規開業クリニックには薬剤師会が訪問